共通Ⅰ（燃焼及び消火の理論に関する基礎知識）

予防技術検定　共通に関する問題

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爆発の種別に適切でないものを選べ

都市ガス・プロパンガス・水素等のガスが空気と混合して混合濃度が爆発範囲の時、火源によって爆発する、ガス爆発は爆発の一種である。

砂糖・小麦粉・コルク粉等の固体で可燃性の微粒子が、空気中に浮遊している時に火源によって爆発する、粉塵爆発は爆発の一種である。

2種類以上の物質が混合したときに、化学反応により爆発する、混合爆発は爆発の一種である。

あらかじめ可燃性気体と空気中の酸素を混合した気体が燃焼する予混合燃焼は爆発の一種である。

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消火方法に関し適切でないものを選べ

除去消火による消火とは、燃焼の三要素の一つである可燃物を取り除くことで消火する方法である。消火例としては、ローソクの炎を吹き消すようなものである。

窒息消火とは、燃焼の三要素の一つである酸素供給源を取り除いて消火する方法である。空気に21％含まれる酸素の濃度が15％以下になると窒息効果により消火できる。

冷却消火とは、燃焼の時発生する熱が燃焼の継続に必要な点火源として働くことを防いで消火する作用を指し、燃焼している物体の温度を下げて消火する方法である。水は安価で容易に手に入りやすく、比熱が小さいため大量の熱を奪うことができる。

不活性ガス消火剤として用いられる二酸化炭素は、空気の約1.5倍の重さがあり、可燃物を覆って主として窒息効果により消火する。

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バックドラフトに適切でないものを選べ

気密性の高い構造の室内で出火した火災の場合、空気不足による不完全燃焼により燃焼が緩慢になる。

不用意にドア等を開けると酸素が供給されることにより、バックドラフトが発生する。

バックドラフトの兆候として、室内温度は700℃～800℃に達する。

バックドラフトが発生した室内の最高温度は150℃に達する。

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フラッシュオーバーに適切でないものを選べ

室内の局所的な火災が数秒から数十秒のごく短時間に部屋全体に拡大する現象の総称を指す。

火災によって発生した熱で、天井、側壁、収容物等の可燃物が過熱され発生した可燃性ガスが燃え出し急速に延焼拡大する。

部屋の形状と内装材及び部屋の開口部の開口部の開放状況や空気調和設備の運転有無は、フラッシュオーバーに無関係

バックドラフトとの相違点は空気供給を受けながら火災が拡大していくこと等が挙げられる。

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自家発電設備の保有距離に関し適切でないものを選べ

キュービクル式のものは、前面に1.0m以上の幅の空地を要する。

キュービクル式のものは、他のキュービクル式以外の自家発電設備若しくはキュービクル式以外の蓄電池設備から1.0m以上離れていること。

キュービクル式のものは、建築物等から1.0m以上離れていること。

キュービクル式以外のものは、自家発電設備(発電機と原動機とを連結したもの。）周囲に6.5m以上の空地を要する。

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消防用設備等点検並びに報告に関し適切なものを選べ

特殊消防用設備等の点検は、設備等設置維持計画に定める点検の期間ごとに行う必要があるが、報告については特に定めがない。

機器点検については、消防用設備等の機器の適正な配置、損傷等の有無その他、主として外観から判別できる事項の他、消防用設備等に附置される非常電源(自家発電設備に限る。)又は動力消防ポンプの正常な作動についても確認する。

消防用設備等点検を実施していれば、報告の有無に関わらず罰則の対象にはならない。

非特定防火対象物の関係者は、消防設備士等の点検資格者による消防用設備等の点検を求められることはない。

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発火について適切でないものを選べ

可燃物を空気中で加熱した時、他から点火エネルギーを与えると発火する現象を指す。

外部から過熱がある場合でも、発火点に達する過程が反応熱の蓄積による場合は自然発火に含める。

自ら燃えるときの最低温度を発火点という。

発生した可燃性ガスや接触している可燃物が自然に発火する現象を指す。

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火災調査に関し適切でないものを選べ

消防長又は消防署長は、火災の原因等の調査について関係のある官公署に対し必要な事項の通報を求めることができる。

消防長又は消防署長は、消火活動をなすとともに火災の原因並びに火災及び消火のために受けた損害の調査に着手することができる。

消防長又は消防署長は、火災による被害財産を調査するために必要があるときは、関係者に対して必要な資料の提出を命じ，若しくは報告を求め，又は消防職員に関係のある場所に立ち入って火災により破損され、又は破壊された財産の状況を検査させることができる。

消防長又は消防署長は、放火又は失火の犯罪があると認めるときは、直ちにこれを所轄警察署に通報するとともに必要な証拠を集めてその保全に努めなければならない。

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住宅用防災機器に関し適切なものを選べ

居住の用に供されるべき住宅部分以外の用途部分については、住宅用防災機器を設置する必要はない。

自動火災報知設備の感知器を設置した場合にも、住宅用防災機器を設置しなければならない。

電源に電池を用いる場合にあっては、その警報器を有効に作動できる電圧の下限値になった旨は表示又は音響により伝達される必要は無い。

住宅用防災機器の設置及び維持に関する基準その他必要な事項は、政令で定める基準に従い都道府県条例で定める。

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燃焼に必要な要素に適切でないものを選べ

二酸化炭素の供給は燃焼に必要な要素となる。

酸素の供給は燃焼に必要な要素となる。

可燃物は燃焼に必要な要素となる。

熱源・熱エネルギーは燃焼に必要な要素となる。

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