共通Ⅰ（燃焼及び消火の理論に関する基礎知識）全問

全問 - 共通Ⅰ（燃焼及び消火の理論に関する基礎知識）

予防技術検定　共通に関する問題

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煙濃度と見通し距離に適切でないものを選べ

見通し距離20～30mとは、うっすらと煙が漂う時の濃度を指す。

見通し距離5mとは、建物をよく知っている人が避難するときに支障を感じる濃度を指す。

見通し距離20～30mとは、薄暗い感じがする時の濃度を指す。

見通し距離1～2mとは、ほとんど前方は見えない程度を指す。

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火災の定義に適切でないものを選べ

人の意図に反し発生するもの

放火により発生するもの

消火施設又はこれと同程度の効果のある物の利用を必要とするもの

人の意図するところにより発生するもの

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分解燃焼に関し適切でないものを選べ

固体である木炭の燃焼は分解燃焼となる。

固体である火薬の燃焼は自己燃焼となる。

固体である紙の燃焼は分解燃焼となる。

固体である石炭の燃焼は分解燃焼となる。

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消火器の消火効果に適切でないものを選べ

水消火器は冷却作用を利用した消火効果がある。

泡消火器は冷却・窒息作用を利用した消火効果がある。

ハロゲン化物消火器は抑制・窒息作用を利用した消火効果がある。

二酸化炭素消火器は冷却作用を利用した消火効果がある。

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フラッシュオーバー兆候に適切でないものを選べ

火災室内の床面の温度が低いことは兆候の一つとなる。

ゴースティング火災（炎が酸素を求めてゆらゆらとゆらめいている現象）の発生は兆候の一つとなる。

大量の濃い煙が火災室内から発生することは兆候の一つとなる。

煙の中に炎が見え、床上付近まで煙が急降下するロールオーバー現象が見られることは兆候の一つである。

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耐火建物に適切なものを選べ

木造及び防火造の建物に比べて気密性が低い。

煙が外部に排出されやすく、空気の流入も多い。

開口部の窓ガラス等が破損すると空気が流入し、急速に燃焼する。

階段、エレベーター、パイプスペース等を経て火災等が各階に拡散し、平面的に火災は推移する。

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燃焼又は火災により発生する煙に適切でないものを選べ

発煙量の濃度は、重量濃度（mg/㎥）、個数濃度(個/cm3）、投光率(%)、減光係数(l/m）等により決まる。

火災時の煙拡散により影響を受けるのは、主として見通し距離の低下による避難障害である。

火災の発煙量は、内装材料の種類や室の換気状況、室内可燃物の空気との接触面積は関係するが、室の容積は無関係となる。

フラッシュオーバーの発生以降、火災室の温度は上昇し、発煙係数は小さくなるものの燃焼速度は大きくなるため発煙速度は大きくなる。

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火災時最高温度に適切なものを選べ

火災の初期が最高温度時点となる。

火災の最盛期が最高温度時点となる。

火災の減衰期が最高温度時点となる。

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煙制御の概念に適切でないものを選べ

排煙は、煙自体を排除することにより煙の効果や火災室以外の室への拡散を防止し、煙濃度の低下を図ることを目的とする。

遮煙とは、室間に所要の差圧を付けることにより、開口部や隙間を介した煙の拡散を防止することを指す。

蓄煙とは、煙の降下防止を積極的に行わなくても、内部に煙を溜めることを指す。

遮煙とは、煙がある程度存在していてもその濃度が高く、避難や消火活動に支障のあるレベルに保つことができれば煙制御の目的は達成されることを指す。

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消防用設備等点検並びに報告に関し適切なものを選べ

特殊消防用設備等の点検は、設備等設置維持計画に定める点検の期間ごとに行う必要があるが、報告については特に定めがない。

機器点検については、消防用設備等の機器の適正な配置、損傷等の有無その他、主として外観から判別できる事項の他、消防用設備等に附置される非常電源(自家発電設備に限る。)又は動力消防ポンプの正常な作動についても確認する。

消防用設備等点検を実施していれば、報告の有無に関わらず罰則の対象にはならない。

非特定防火対象物の関係者は、消防設備士等の点検資格者による消防用設備等の点検を求められることはない。

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気体の燃焼区分に適切でないものを選べ

予混合燃焼は気体の燃焼区分の定常燃焼に該当する。

拡散燃焼は気体の燃焼区分の定常燃焼に該当する。

非定常燃焼（爆燃・爆轟）は気体の燃焼区分に該当する。

蒸発燃焼は気体の燃焼区分に該当する。

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フラッシュオーバー発生時間に影響を与える要因でないものを選べ

可燃物量と燃焼速度

内装材の種類

窓等の開口率

外装材の厚さ

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発火について適切でないものを選べ

可燃物を空気中で加熱した時、他から点火エネルギーを与えると発火する現象を指す。

外部から過熱がある場合でも、発火点に達する過程が反応熱の蓄積による場合は自然発火に含める。

自ら燃えるときの最低温度を発火点という。

発生した可燃性ガスや接触している可燃物が自然に発火する現象を指す。

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燃焼理論に適切でないものを選べ

可燃物、点火エネルギー(熱源)、酸素の3要素に加え、連鎖反応を加えたものを燃焼の4要素という。

燃焼の要素の内、一つでも欠けると燃焼は継続することができない。

液体又は固体の可燃性物質を加熱し表面に火炎を近づけたとき、炎を発して燃焼する現象を引火という。

引火するのに必要な最高温度を引火点という。

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火災調査に関し適切でないものを選べ

消防長又は消防署長は、火災の原因等の調査について関係のある官公署に対し必要な事項の通報を求めることができる。

消防長又は消防署長は、消火活動をなすとともに火災の原因並びに火災及び消火のために受けた損害の調査に着手することができる。

消防長又は消防署長は、火災による被害財産を調査するために必要があるときは、関係者に対して必要な資料の提出を命じ，若しくは報告を求め，又は消防職員に関係のある場所に立ち入って火災により破損され、又は破壊された財産の状況を検査させることができる。

消防長又は消防署長は、放火又は失火の犯罪があると認めるときは、直ちにこれを所轄警察署に通報するとともに必要な証拠を集めてその保全に努めなければならない。

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フラッシュオーバーに適切でないものを選べ

室内の局所的な火災が数秒から数十秒のごく短時間に部屋全体に拡大する現象の総称を指す。

火災によって発生した熱で、天井、側壁、収容物等の可燃物が過熱され発生した可燃性ガスが燃え出し急速に延焼拡大する。

部屋の形状と内装材及び部屋の開口部の開口部の開放状況や空気調和設備の運転有無は、フラッシュオーバーに無関係

バックドラフトとの相違点は空気供給を受けながら火災が拡大していくこと等が挙げられる。

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建築基準法令の用語に関し適切でないものを選べ

建築物とは、土地に定着する工作物のうち、屋根及び柱若しくは壁を有するもの（これに類する構造のものを含む。）、これに附属する門若しくは塀、観覧のための工作物又は地下若しくは高架の工作物内に設ける事務所、店舗、興行場、倉庫その他これらに類する施設（鉄道及び軌道の線路敷地内の運転保安に関する施設並びに跨線橋、プラットホームの上家、貯蔵槽その他これらに類する施設を除く。）をいい、建築設備を含むものとする。

建築設備とは、建築物に設ける電気、ガス、給水、排水、換気、暖房、冷房、消火、警報設備、避難設備、排煙若しくは汚物処理の設備又は煙突、昇降機若しくは避雷針をいう。

床面積は、建築物の各階又はその一部で壁その他の区画の中心線で囲まれた部分の水平投影面積による。

建築物の高さは地盤面からの高さによる。棟飾、防火壁の屋上突出部その他これらに類する屋上突出物は、当該建築物の高さに算入しない。

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消火に適切でないものを選べ

消火に用いられる水は、比熱及び蒸発時の潜熱が大きい。

消火に用いられる水は、燃焼している物質やその周囲の温度を効果的に下げることができる。

火災となっている周辺の可燃物を除去すると、燃えるものがないことから、燃焼が継続できなくなり、消火することができる。

消火に用いられる水は、表面張力が小さく、物質に当たると容易に付着して濡らすことができるため、効果的に消火できる。

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バックドラフトに適切でないものを選べ

気密性の高い構造の室内で出火した火災の場合、空気不足による不完全燃焼により燃焼が緩慢になる。

不用意にドア等を開けると酸素が供給されることにより、バックドラフトが発生する。

バックドラフトの兆候として、室内温度は700℃～800℃に達する。

バックドラフトが発生した室内の最高温度は150℃に達する。

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消火剤の消火効果に適切でない記載を選べ

水➡冷却効果

強化液➡冷却効果・窒息効果・抑制効果

泡➡窒息効果・冷却効果

ハロゲンガス➡冷却効果

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爆発の種別に適切でないものを選べ

都市ガス・プロパンガス・水素等のガスが空気と混合して混合濃度が爆発範囲の時、火源によって爆発する、ガス爆発は爆発の一種である。

砂糖・小麦粉・コルク粉等の固体で可燃性の微粒子が、空気中に浮遊している時に火源によって爆発する、粉塵爆発は爆発の一種である。

2種類以上の物質が混合したときに、化学反応により爆発する、混合爆発は爆発の一種である。

あらかじめ可燃性気体と空気中の酸素を混合した気体が燃焼する予混合燃焼は爆発の一種である。

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燃焼に適切でないものを選べ

建物火災により発生する煙には、一酸化炭素などが含まれており、水平方向へのスピードは大人が普段歩く速さより少し速いくらい（毎秒0.5ｍから1ｍ）とされている。

燃焼生成ガスの種類・濃度は、火災が発生した室内にある可燃物の種類や量などにより異なる他、火災発生からの経過時間及び出火場所からの距離等によっても異なる。

燃焼が継続するためには、熱、可燃物及び酸素が連続的に供給され、燃焼できる条件が維持される必要がある。

燃焼の4要素とは、可燃物、酸素、熱、燃焼の連鎖反応（酸化の連鎖反応）であるが、このうち1つが欠けても燃焼は継続する。

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対象火器設備等に適切でないものを選べ

対象火器設備等の周囲は、各設備の種類ごとに定められている火災予防上安全な距離を保つこと。

対象火器設備等を屋内に設ける場合は、難燃性又は準不燃性の床等の上に設けること。

多量の火気を使用する対象火器設備等を屋内に設ける場合にあっては、外部への延焼を防止するための措置が講じられた室に設けること。

対象火器設備等は、ねじ接続、フランジ接続、溶接等により、振動又は衝撃にも容易に転倒、落下、破損、又は亀裂を生じない構造とすること。

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燃焼又は煙の性状に適切でないものを選べ

火災時には、可燃物の燃焼により発熱と発煙が起こり、煙の流動は発熱に伴う空気層の密度差による浮力・圧力差により起きる。

煙の流動は、火災の初期から対流による乱流拡散に支配される。

火災減衰期は、火源が大きく、発生する黒煙の量も多い。

火災室には、流れ出したのと同じ体積の空気が流入する。

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消火方法に適切でないものを選べ

冷却消火法は熱エネルギーを取り去ることを指す。

窒息消火法は酸素を取り去ることを指す。

除去消火法は可燃物を取り去ることを指す。

希釈消火法は可燃性ガス濃度を燃焼範囲内に保つことを指す。

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燃焼理論に適切でないものを選べ

固体の自己燃焼とは、固体が過熱されて熱分解が起こり可燃性蒸気を発生するものを指す。

固体の自己燃焼とは、物質中に含まれる二酸化炭素によって内部燃焼する。

気体の燃焼の定常燃焼には、ガスコンロの火による予混合燃焼が該当する。

気体の燃焼の定常燃焼には、ライターの火による拡散燃焼が該当する。

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燃焼に必要な要素に適切でないものを選べ

二酸化炭素の供給は燃焼に必要な要素となる。

酸素の供給は燃焼に必要な要素となる。

可燃物は燃焼に必要な要素となる。

熱源・熱エネルギーは燃焼に必要な要素となる。

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燃焼に適切なものを選べ

木材の燃焼は表面燃焼に該当する。

木材の燃焼は分解燃焼に該当する。

木材の燃焼は蒸発燃焼に該当する。

木材の燃焼は拡散燃焼に該当する。

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燃焼に適切でないものを選べ

可燃物が燃えると一般的に黒い煙や白い煙が発生するが、ガスコンロや石油ストーブのように完全燃焼している場合には、ほとんど煙は発生しない。

着火源（マッチ、ライターなど）がない場合には燃焼は始まることはない。

可燃性の物質は、空気中において火をつけると燃焼が継続する木や紙などの物質である。

有機物（炭素、水素、酸素等を主な構成元素としたものなど）は一般的に可燃物である。

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行政手続法に関し適切でないものを選べ

行政指導にあたって行政指導に携わる者は、行政指導の内容があくまでも相手方の任意の協力によってのみ実現されるものであることに留意しなければならない。

不利益処分に関して行政庁は、処分基準を定めても公にしておく必要は無い。

不利益処分とは行政庁が、法令に基づき特定の者を名宛人として、直接にこれに義務を課し又はその権利を制限する処分をいう。

申請とは、官公庁などの処理機関に対して自己の希望を申し立て、一定の許可等の効果を求めることをいう。

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消火方法に関し適切でないものを選べ

除去消火による消火とは、燃焼の三要素の一つである可燃物を取り除くことで消火する方法である。消火例としては、ローソクの炎を吹き消すようなものである。

窒息消火とは、燃焼の三要素の一つである酸素供給源を取り除いて消火する方法である。空気に21％含まれる酸素の濃度が15％以下になると窒息効果により消火できる。

冷却消火とは、燃焼の時発生する熱が燃焼の継続に必要な点火源として働くことを防いで消火する作用を指し、燃焼している物体の温度を下げて消火する方法である。水は安価で容易に手に入りやすく、比熱が小さいため大量の熱を奪うことができる。

不活性ガス消火剤として用いられる二酸化炭素は、空気の約1.5倍の重さがあり、可燃物を覆って主として窒息効果により消火する。

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防炎規制に関し適切でないものを選べ

高さ15m以上の高層建築物、地下街、令別表第1　1項から4項、5項イ、9項イ、12項ロ、（16の3）項は、防炎規制の対象である。

防炎対象物品は、カーテン、布製のブラインド、暗幕、じゅうたん等である。

防炎性能とは、カーテンやじゅうたん等に火が燃え移っても、それ自身が火災を拡大させる原因とならない燃焼性の低いものである。

基準に定められた表示等を附する場合を除いては、紛らわしい表示を附することを禁じている。

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気体燃焼に適切でないものを選べ

予混合燃焼は気体燃焼に該当する。

拡散燃焼は気体燃焼に該当する。

非定常燃焼は気体燃焼に該当する。

蒸発燃焼は気体燃焼に該当する。

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消防同意に関し適切でないものを選べ

権限を有する行政庁は所在地を管轄する消防長又は消防署長の同意を得なければ許可等の確認をすることができない。

消防同意は、建築物の新築、増築、改築、移転の場合のみならず修繕、模様替え、用途変更をする場合にも必要である。

防火地域、準防火地域以外の専用住宅及び長屋は、規模に関わらず消防同意の対象にならない。

住宅のうち、住宅以外の令別表第1の用途部分が50㎡以下、かつ延べ面積の2分の1未満であるものは、消防同意の対象とならない。

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固体燃焼の区分に適切でないものを選べ

分解燃焼は固体の燃焼区分の一つとなる。

自己燃焼は固体の燃焼区分の一つとなる。

蒸発燃焼は固体の燃焼区分の一つとなる。

拡散燃焼は固体の燃焼区分の一つとなる。

36 / 42

気体燃焼に適切なものを選べ

ガスバーナーによる燃焼は拡散燃焼となる。

ガスバーナーによる燃焼は予混合燃焼となる。

ガスバーナーによる燃焼は表面燃焼となる。

ガスバーナーによる燃焼は分解燃焼となる。

37 / 42

火災の定義に適切でないものを選べ

人の意図に反し又は放火により発生する。

消火の必要がある燃焼現象である。

消火施設又はこれと同程度の効果のあるものの利用を必要とするもの。

人の意図するところにより発生し若しくは拡大した現象である。

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住宅用防災機器に関し適切なものを選べ

居住の用に供されるべき住宅部分以外の用途部分については、住宅用防災機器を設置する必要はない。

自動火災報知設備の感知器を設置した場合にも、住宅用防災機器を設置しなければならない。

電源に電池を用いる場合にあっては、その警報器を有効に作動できる電圧の下限値になった旨は表示又は音響により伝達される必要は無い。

住宅用防災機器の設置及び維持に関する基準その他必要な事項は、政令で定める基準に従い都道府県条例で定める。

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自家発電設備の保有距離に関し適切でないものを選べ

キュービクル式のものは、前面に1.0m以上の幅の空地を要する。

キュービクル式のものは、他のキュービクル式以外の自家発電設備若しくはキュービクル式以外の蓄電池設備から1.0m以上離れていること。

キュービクル式のものは、建築物等から1.0m以上離れていること。

キュービクル式以外のものは、自家発電設備(発電機と原動機とを連結したもの。）周囲に6.5m以上の空地を要する。

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物質の性状に適切でないものを選べ

液体　1気圧、温度20度で液状であるもの又は温度20度を超え400度以下の間において液状となるものを指す。

気体　1気圧、温度20度で気体状であるものを指す。

固体　一気圧において液状であるもの（温度20度で液状のもの、又は温度20度を超え40度以下の間で液状になるもの）でない状態の物質を指す。

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燃焼に関し適切でないものを選べ

木を細く割ったり、鉄を粉末にしたり、油をぼろ布にしみこませるなどして空気との接触面積を大きくするほど、酸化しやすくなって燃えやすくなる。

温めたりして可燃物の温度を高くすると、燃えやすくなる。

水分が少なく乾燥しているものほど、燃えやすくなる。

熱を伝えやすいもの、熱伝導率が大きいものほど燃えやすい。

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燃焼に関し適切でないものを選べ

燃焼の3要素とは、可燃物・酸素供給源及び点火源のことである。

燃焼は急激な発熱・発光等を伴う酸化反応である。

固体の可燃物は、細かく砕くと燃焼しやすくなる。

可燃物はいかなる場合でも、空気がなければ燃焼しない。

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共通Ⅰ（燃焼及び消火の理論に関する基礎知識）全問

共通Ⅳ(査察並びに違反処理及び防炎規制に関する基礎知識)

共通：予想問題集ver11(建築基準法令等)

共通Ⅴ（防火管理及び防火対象物の点検報告制度に関する基礎知識）