消防用設備：予想問題集 消防用設備：予想問題集ver3(警報設備関係) 消防用設備：予想問題集ver3(警報設備関係) 予防技術検定 消防用設備に関する問題 1 / 10 自動火災報知設備の設置を要するものを選べ（すべて無窓階ではない。） 令別表第 1 (3)項ロ 飲食店で延べ面積が200㎡のもの。 令別表第 1 (5)項ロ(寄宿舎)で延べ面積が400㎡のもの。 令別表第 1 (6)項ハ(幼稚園)で延べ面積が200㎡のもの。 令別表第 1 (6)項ロ(老人短期入所施設等)で延べ面積が400㎡のもの。 不正解（参照 令第21条） 正解 令別表第一 6項ロ(1)有料老人ホームでは面積に関係なく設置を要する（参照 令第21条） 2 / 10 自動火災報知設備の感知器として適するものを選べ（階段及び傾斜路に設置） 煙感知器 熱・煙複合式スポット型感知器 炎感知器 差動式スポット型感知器 不正解（参照 則第23条第5項第1号） 正解 階段・傾斜路は煙感知器が適応（参照 則第23条第5項第1号） 3 / 10 自動火災報知設備の煙感知器に適切でない記載を選べ 天井付近に吸気口のある場合には、当該吸気口の付近に設ける。 換気口等の空気吹出口から1.5m以上離れた位置に設けること。 壁又ははりから0.6m以上離れた位置に設ける。 廊下及び通路にあっては歩行距離2m（3種の感知器は1m)につき1個以上の個数を設けること。 不正解 正しい記載（参照 則第23条第4項） 正解 歩行距離30m（3種の感知器にあっては20m）につき1個以上（参照 則第23条第4項第7号ヘ） 4 / 10 自動火災報知設備の炎感知器に適切でない記載を選べ（道路の用に供される部分に設置） 感知器は、道路の側壁部又は路端の上方に設けること。 感知器は、道路面（監視員通路が設けられている場合にあっては、当該通路面)からの高さが0.3ｍ以上3.5m以下の部分に設けること。 感知器は、道路の各部分から当該感知器までの距離が公称監視距離の範囲内となるように設けること。 感知器は、日光を受けない位置に設けること。ただし、感知障害が生じないように遮光板等を設けた場合にあってはこの限りでない。 不正解 正しい記載（参照 則第23条第4項第7の5号） 正解 通路面からの高さが1.0m以上1.5m以下の部分に設ける。（参照 則第23条第4項第7の5号ロ） 5 / 10 自動火災報知設備の発信機設置位置に適切でないものを選べ 床面からの高さ 0.8m～1.5mの箇所に設置 直近の箇所に「標識」を設ける。 表示灯は、赤色の灯火で、取り付け面と15度以上の角度となる方向に沿って、10m離れたところから点灯していることを容易に識別できるものであること。 P型1級受信機、GP型1級受信機、R型受信機及びGR型受信機に接続するものはP型1級発信機とし、P型2級受信機及びGP型2級受信機に接続するものはP型2級発信機とすること。 不正解（参照 則第24条第1項第8の2号） 正解 発信機の直近の箇所に表示灯を設けること。（参照 則第24条第1項第8の2号ﾊ） 6 / 10 地階を除く階数が5以上で延べ面積が3,000㎡を超える防火対象物に設置される自動火災報知設備の地区音響装置(音声により警報を発するもの以外のもの。)に不適切なものを選べ 出火階が2階以上の階の場合にあっては、出火階及びその直上階に限って警報を発することができるものであること。この場合において、一定の時間が経過した場合でかつ、新たな火災信号を受信した場合には、当該設備を設置した防火対象物又はその部分の全区域に自動的に警報を発するように措置されていること。 出火階が1階の場合にあっては、出火階、その直上階及び地階に限って警報を発することができるものであること。この場合において、一定の時間が経過した場合又は新たな火災信号を受信した場合には、当該設備を設置した防火対象物又はその部分の全区域に自動的に警報を発するように措置されていること。 出火階が地階の場合にあっては、出火階、その直上階及びその他の地階に限って警報を発することができるものであること。この場合において、一定の時間が経過した場合でかつ、新たな火災信号を受信した場合には、当該設備を設置した防火対象物又はその部分の全区域に自動的に警報を発するように措置されていること。 音圧は、取り付けられた音響装置の中心から1m離れた位置で95デシベル以上であること。 不正解 一定の時間が経過した場合又は新たな火災信号を受信した場合には、当該設備を設置した防火対象物又はその部分の全区域に自動的に警報を発するように措置されていることが必要。(参照 則第24条第5号ハ） 正解 音圧は90dB以上が正しい。※一定の時間が経過した場合又は新たな火災信号を受信した場合には、当該設備を設置した防火対象物又はその部分の全区域に自動的に警報を発するように措置されていることが必要。(参照 則第24条第5号ハ） 7 / 10 自動火災報知設備の設置を要しないものを選べ（すべて無窓階ではない） 延べ面積が800㎡の令別表第一 15項事務所 延べ面積が500㎡の令別表第一 13項イ自動車駐車場 延べ面積が300㎡の令別表第一 2項ニ カラオケボックス等 延べ面積が300㎡の令別表第一 1項イ 劇場 不正解(参照 令第21条） 正解 事務所は令別表第一 (15)項のため 1,000 ㎡以上で自動火災報知設備の設置を要する。（参照 令第21条第1項第6号） 8 / 10 自動火災報知設備の設置を要する防火対象物でないものを選べ(すべて無窓階ではない。） 令別表第一 1項イ 劇場等 延べ面積300㎡ 令別表第一 1項ロ 集会場等 延べ面積300㎡ 令別表第一 2項イ キャバレー等 延べ面積200㎡ 令別表第一 2項ニ カラオケボックス等 延べ面積100㎡ 不正解（参照 令第21条第1項） 正解 令別表第一 2項イは延べ面積300㎡以上で設置を要する。（参照 令第21条第1項第3号イ） 9 / 10 非常警報設備の設置を要する防火対象物に適切でないものを選べ（すべて無窓階ではない。） 令別表第1 1項イ 劇場等 棟の収容人員40人以上 令別表第1 1項ロ 集会場等 棟の収容人員60人以上 令別表第1 2項ロ 遊技場等 棟の収容人員70人以上 令別表第1 3項ロ 飲食店等 棟の収容人員80人以上 不正解 正しい記載(参照 令第24条第2項） 正解 令別表第一 1項イ 劇場等は棟の収容人員50人以上で非常警報設備の設置を要する。(参照 令第24条第2項） 10 / 10 自動火災報知設備の炎感知器の種別に適切でないものを選べ 紫外線式 赤外線式 紫外線赤外線併用式 光電式 不正解 ※炎感知器は紫外線式 赤外線式 紫外線赤外線併用式 炎複合式に分かれる。（参照 昭和56年6月省令第17号） 正解 光電式は煙感知器の一種となる。（参照 昭和56年6月省令第17号 他にはイオン化式も煙感知器の一種となる。※炎感知器は紫外線式 赤外線式 紫外線赤外線併用式 炎複合式に分かれる。 あなたのスコアは平均スコアは 65% 0% クイズを再開する 消防用設備：予想問題集ver2(水噴霧消火設備等) 前の記事 消防用設備：予想問題集ver4(避難設備関係) 次の記事
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