消防用設備：予想問題集 消防用設備：予想問題集ver3(警報設備関係) 消防用設備：予想問題集ver3(警報設備関係) 予防技術検定 消防用設備に関する問題 1 / 10 自動火災報知設備の感知器に適切でないものを選べ(水蒸気が多量に滞留する場所に設置する場合） 差動式スポット型感知器(1種） 差動式分布型(2種） 補償式スポット型感知器(2種） 定温式スポット型感知器（特種・1種） 不正解 （参照 平成3年12月消防予240号） 正解 差動式スポット型感知器は1・2種ともに水蒸気が多量に発生する場所への設置は不適 定温式は１・２種ともに適応するが、差動式分布型、補償式スポット型は2種のみ適応となることに注意（参照 平成3年12月消防予240号） 2 / 10 自動火災報知設備の感知器等の取付け面の高さと種別の組合わせで適切でないものを選べ 4m 未満 ➡ 差動式スポット型 4m 以上8m未満 ➡ 差動式スポット型 4m 以上 15m 未満 ➡ イオン化式スポット型 2 種 15m 以上 20m 未満 ➡ イオン化式スポット型 2 種 不正解(参照 則第23条第4項第2号） 正解 15m 以上 20m 未満の場合、イオン化式スポット型については 1 種のみが適応(参照 則第23条第4項第2号） 3 / 10 非常警報設備の設置を要する防火対象物に適切でないものを選べ(すべて無窓階ではない。） 令別表第1 6項イ 病院等 棟の収容人員50名 令別表第1 6項ロ 老人短期入所施設等 棟の収容人員40名 令別表第1 6項ハ 老人デイサービスセンター等 棟の収容人員50名 令別表第1 9項イ 蒸気浴場等 棟の収容人員40名 不正解 正しい記載(参照 令第24条） 正解 令別表第一 6項ロは棟の収容人員50名以上で非常警報設備の設置を要する。 (無窓階の場合は収容人員20名以上で設置を要する。）(参照 令第24条第2項第2号） 4 / 10 自動火災報知設備の地区音響装置に適切でないものを選べ 感知器と連動して作動すること。（階段、傾斜路並びに小規模特定用途複合防火対象物を除く。） 各階ごとに水平距離5m以下となるよう設置すること。（小規模特定用途複合防火対象物を除く。） 2以上の受信機がある場合はいずれの受信機からも鳴動できること。 ダンスホール、カラオケボックス等で室内又は室外の音響が聞き取りにくい場所に設ける場合は、他の警報音又は騒音と明らかに区別して聞き取れる措置を講じること。 不正解 正しい記載（参照 則第24条第5号） 正解 一の地区音響装置までの水平距離25m以下が正しい。（参照 則第24条第5号ニ） 5 / 10 地階を除く階数が5以上で延べ面積が3,000㎡を超える防火対象物に設置される自動火災報知設備の地区音響装置(音声により警報を発するもの以外のもの。)に不適切なものを選べ 出火階が2階以上の階の場合にあっては、出火階及びその直上階に限って警報を発することができるものであること。この場合において、一定の時間が経過した場合でかつ、新たな火災信号を受信した場合には、当該設備を設置した防火対象物又はその部分の全区域に自動的に警報を発するように措置されていること。 出火階が1階の場合にあっては、出火階、その直上階及び地階に限って警報を発することができるものであること。この場合において、一定の時間が経過した場合又は新たな火災信号を受信した場合には、当該設備を設置した防火対象物又はその部分の全区域に自動的に警報を発するように措置されていること。 出火階が地階の場合にあっては、出火階、その直上階及びその他の地階に限って警報を発することができるものであること。この場合において、一定の時間が経過した場合でかつ、新たな火災信号を受信した場合には、当該設備を設置した防火対象物又はその部分の全区域に自動的に警報を発するように措置されていること。 音圧は、取り付けられた音響装置の中心から1m離れた位置で95デシベル以上であること。 不正解 一定の時間が経過した場合又は新たな火災信号を受信した場合には、当該設備を設置した防火対象物又はその部分の全区域に自動的に警報を発するように措置されていることが必要。(参照 則第24条第5号ハ） 正解 音圧は90dB以上が正しい。※一定の時間が経過した場合又は新たな火災信号を受信した場合には、当該設備を設置した防火対象物又はその部分の全区域に自動的に警報を発するように措置されていることが必要。(参照 則第24条第5号ハ） 6 / 10 自動火災報知設備に設置される非常電源に適切でないものを選べ 非常電源には自家発電設備を用いることができる。 延べ面積が 1,000 ㎡を超える特定防火対象物には自動火災報知設備の非常電源として非常電源専用受電設備を設置することができない。 非常電源に蓄電池設備を用いる場合は、自動火災報知設備を有効に10分間作動させる容量以上を有していること。 電源は蓄電池又は交流低圧屋内幹線から他の配線を分岐させずに取ること。 不正解（参照 則第24条第4号） 正解 自家発電設備は規定されていない。（参照 則第24条第4号イ） 7 / 10 消防機関へ通報する火災報知設備の基準に適切でないものを選べ 設置場所 多数の者の目にふれやすく、かつ、火災に際し速やかに操作できる箇所及び防災センター等に設ける。 発信機 押ボタン装置は、床面又は地盤面から1.0～3.0mの位置に設ける。 受信機 回路の電圧変化・振動・衝撃等により受信機に火災が発生した旨の表示をしないこと。 連動起動機能 令別表第1 6項ロ、16項イ、（16の2）項及び（16の3）項に掲げる防火対象物（同表16項イ、（16の2）項及び（16の3）項に掲げる防火対象物にあっては、同表6項ロに掲げる防火対象物の用途に供される部分が存するものに限る。）に設ける消防機関へ通報する火災報知設備にあっては、自動火災報知設備の感知器の差動と連動して起動すること。 不正解 正しい記載(参照 則第25条） 正解 発信機の押釦は床面又は地盤面から0.8以上1.5m以下の位置に設けること。(参照 則第25条第4項第2号） 8 / 10 ガス漏れ火災警報設備の警報装置に適切でないものを選べ 音圧及び音色は、他の警報音又は騒音と明らかに区別して聞き取ることができること。 スピーカーは、各階ごとに、その階の各部分から1のスピーカーまでの水平距離が100m以下となるように設けること。 1の防火対象物に2以上の受信機を設けるときは、これらの受信機があるいずれの場所からも作動させることができること。 非常電源は蓄電池設備によるものとし、2回線を10分間有効に作動させ、同時にその他の回線を10分間監視状態にすることができる容量以上であること。 不正解 正しい記載(参照 則第24条の2の3第1項第4号） 正解 階の各部分から一のスピーカーまでの水平距離が25m以下となるように設けること。(参照 則第24条の2の3第1項第4号イ(ｲ)⑵） 9 / 10 自動火災報知設備の炎感知器の種別に適切でないものを選べ 紫外線式 赤外線式 紫外線赤外線併用式 光電式 不正解 ※炎感知器は紫外線式 赤外線式 紫外線赤外線併用式 炎複合式に分かれる。（参照 昭和56年6月省令第17号） 正解 光電式は煙感知器の一種となる。（参照 昭和56年6月省令第17号 他にはイオン化式も煙感知器の一種となる。※炎感知器は紫外線式 赤外線式 紫外線赤外線併用式 炎複合式に分かれる。 10 / 10 非常警報器具に適切でない記載を選べ 警鐘は非常警報器具に該当 携帯用拡声器は非常警報器具に該当 手動式サイレンは非常警報器具に該当 放送設備は非常警報器具に該当 不正解 正しい記載 非常警報器具とは火災が発生した場合、防火対象物内の人々に拡声器や警報音などによって伝達するための、警鐘・携帯用拡声器・手動式サイレンなどをいう。 正解 放送設備は非常警報器具には非該当。非常警報器具は火災が発生した場合、防火対象物内の人々に拡声器や警報音などによって伝達するための、警鐘・携帯用拡声器・手動式サイレンなどをいう。 あなたのスコアは平均スコアは 65% 0% 問題を再開する 消防用設備：予想問題集ver2(水噴霧消火設備等) 前の記事 消防用設備：予想問題集ver4(避難設備関係) 次の記事
コメント