消防用設備：予想問題集 消防用設備：予想問題集ver1(消火設備関係) 消防用設備：予想問題集ver1(消火設備関係) 予防技術検定 消防用設備に関する問題 1 / 10 スプリンクラー設備の水源水量計算に必要となる同時開放数(標準型）に適切でないものを選べ 一般の防火対象物 令別表第1 4項・16項のうち4項があるもの➡15個とする。 地階を除く階数が10階以下のもの➡10個とする。 地階を除く階数が11階以上のもの➡15個とする。 指定可燃物を貯蔵するもの➡100個とする。 不正解（参照 則第13条の6第1項第1号） 正解 指定可燃物の同時開放数は20個（参照 則第13条の6第1項第1号） 2 / 10 ドレンチャー設備の基準に適切でない記載を選べ 制御弁は防火対象物の階ごとに床面からの高さが0.3m以上2.5m以下の位置に設けること。 ヘッドの設置 ドレンチャーヘッドは、開口部の上枠に当該上枠の長さ2.5m以下ごとに1個設けること。 ドレンチャーヘッドの放水圧は0.1MPa（１kgf以上/㎠）以上とすること。 ドレンチャーヘッドの放水量 20L/min以上の性能のものとすること。 不正解（参照 則第15条） 正解 高さが0.8m以上1.5m以下の位置に設けることが正しい。（参照 則第15条第2項第2号） 3 / 10 屋外消火栓設備の基準に適切でないものを選べ 標示 消火栓箱には、「ホース格納箱」と表示する。その直近の見やすい個所に「消火栓」と表示した標識を設けること。 呼水装置 水源の水位がポンプより低い位置にある加圧送水装置には、呼水装置を設ける。 加圧送水装置 点検に便利で、かつ、火災等の災害の恐れの少ない箇所に設けること。 減圧装置 加圧送水装置には、屋外消火栓設備のノズル先端の放水圧力が7.7MPaを超えない措置を講じる。 不正解（参照 則第22条） 正解 0.6MPaを超えない措置が正しい。 0.7MPaを超えない措置が必要な設備は屋内消火栓設備となる。（参照 則第22条第10号ニ） 4 / 10 消火器の能力単位に適切でないものを選べ 水槽（容量80リットル以上）1個並びに消火専用バケツ（容量8リットル以上）×3個➡能力単位1.5 水槽（容量190リットル以上）1個並びに消火専用バケツ（容量8リットル以上）×6個➡能力単位2.5 乾燥砂（50リットル以上）1塊並びにスコップ➡能力単位0.5 膨張ひる石又は膨張真珠岩（160リットル以上）1塊並びにスコップ➡能力単位150 不正解 正しい記載(参照 則第6条第1項） 正解 膨張ひる石又は膨張真珠岩（160L以上）1塊並びにスコップ➡能力単位は1(参照 則第6条第1項） 5 / 10 屋内消火栓設備に附置する非常電源に適切でないものを選べ 非常電源専用受電設備を附置(特定防火対象物で延べ面積1,000㎡以上のもの） 自家発電設備を附置(特定防火対象物で延べ面積1,000㎡以上のもの） 蓄電池設備を附置(特定防火対象物で延べ面積1,000㎡以上のもの） 燃料電池設備を附置(特定防火対象物で延べ面積1,000㎡以上のもの） 不正解(参照 則第12条第1項第4号） 正解 特定防火対象物で延べ面積1,000㎡以上では非常電源専用受電設備は非常電源として不適(参照 則第12条第1項第4号） 6 / 10 閉鎖型スプリンクラーヘッドのうち標準型ヘッドを用いる場合、水量計算に必要となるヘッド数を選べ（百貨店等及び複合用途の百貨店等に設置されるもの。） 6 9 12 15 不正解(参照 則第13条の6第1項第1号） 正解 高感度の場合は12となる。 (参照 則第13条の6第1項第1号） 7 / 10 屋外消火栓設備に適切でない記載を選べ 令別表第 1(1)項から(15)項まで、(17)項及び(18)項に掲げる3階建ての耐火建築物で、延べ面積が 9,000 ㎡以上のものは、設置を要する。 建築物の各部分から一のホース接続口までの水平距離が40m以下となるよう設けること。 すべての屋外消火栓設備(設置個数が2を超えるときは2個とする。)を同時に使用した場合にそれぞれのノズルの先端において、放水圧力が0.25Mpa以上で、かつ、放水量が 350L 毎分以上の性能であること。 放水用具を格納する箱は、屋外消火栓設備から歩行距離5m以内に設けること。 不正解(参照 令第19条） 正解 令第19条第1項において、設置を要する規模(面積)は、建築物の床面積(地階を除く階数が1であるものにあっては1階の床面積を、地階を除く階数が2以上であるものにあっては1階及び2階の部分の床面積の合計)によるものとして規定されている。３階部分の面積は含めない。 8 / 10 特定施設水道連結型スプリンクラー設備に適切でないものを選べ 水源として一定の水量を貯留するための施設を設ける必要はない。 非常電源を附設する必要がある。 送水口を附設する必要がない。 特定施設水道連結型スプリンクラー設備を設置することができるのは、総務省令で定める部分以外の部分の床面積が1,000 ㎡未満の施設等である。 不正解(参照 令第12条第2項第3の2号・第4号・第7号） 正解 非常電源の附置が除かれている。（参照 令第12条第2項第7号） 9 / 10 消防法施行令第7条の消防用設備等の消火設備に非該当のものを選べ 消火器 簡易消火用具 屋内消火栓設備 自動火災報知設備 不正解(参照 令第7条第2項） 正解 自動火災報知設備は警報設備となる。他に非常警報設備・器具などが該当する。(参照 令第7条第3項） 10 / 10 スプリンクラーヘッドの設置を要しない部分に適切でないものを選べ 通信機器室、電子計算機器室、電子顕微鏡室 発電機、変圧器等の電気設備の設置場所 手術室、分娩室、内視鏡検査室、人工血液透析室、麻酔室、重症患者集中治療看護室 廊下等 不正解（参照 則第13条第3項） 正解 廊下等はスプリンクラーヘッド不要部分には非該当となる。 特定施設用水道連結型スプリンクラーヘッドでは規制が異なるため注意が必要となる。（参照 則第13条第3項） あなたのスコアは平均スコアは 58% 0% 問題を再開する 防火査察：予想問題集ver30 前の記事 消防用設備：予想問題集ver2(水噴霧消火設備等) 次の記事
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