危険物：予想問題集 危険物：予想問題集ver14 危険物：予想問題集ver14 予防技術検定 危険物に関する問題 1 / 10 危険物施設の区分に適切でないものを選べ 製造所は危険物を製造する施設を指す。 屋内貯蔵所は屋内の場所において危険物を貯蔵し又は取り扱う施設を指す。 屋外タンク貯蔵所は屋外にあるタンクにおいて危険物を貯蔵し、又は取り扱う施設を指す。 地下タンク貯蔵所は簡易タンクにおいて危険物を貯蔵し、又は取り扱う施設を指す。 不正解 (参照 危令 第2条） 正解 地下タンク貯蔵所は地盤面下に埋没されているタンクにおいて危険物を貯蔵し、又は取り扱う施設を指す。(参照 危令 第2条第4号） 2 / 10 危険物の指定数量に適切でないものを選べ 第4類の危険物 特殊引火物の指定数量は50Ⅼとなる。 第4類の危険物 アルコール類の指定数量は400Ⅼとなる。 第4類の危険物 第2石油類（非水溶性液体）の指定数量は7000Ⅼとなる。 第4類の危険物 第2石油類（水溶性液体）の指定数量は2000Ⅼとなる。 不正解(参照 危令 別表第2） 正解第2石油類（非水溶性液体）の指定数量は1000Ⅼが正しい。(参照 危令 別表第2） 3 / 10 危険物の指定数量に適切でないものを選べ 第4類の危険物 動植物油類の指定数量は10000Ⅼとなる。 第5類の危険物 第一種自己反応性物質の指定数量は10㎏となる。 第5類の危険物 第二種自己反応性物質の指定数量は100㎏となる。 第6類の危険物 酸化性液体の指定数量は10000㎏となる。 不正解 (参照 危令 別表第3） 正解 酸化性液体の指定数量は300㎏が正しい。(参照 危令 別表第3） 4 / 10 危険物施設の届出等に関し適切でないものを選べ 貯蔵又は取り扱う危険物の品名、数量又は指定数量の倍数を変更しようとする者は、変更しようとする日の10日前までにその旨を届け出なければならない。 製造所等の用途を廃止したときは、製造所等の関係者は遅滞なくその旨を届け出なければならない。 製造所等の関係者は、危険物保安統括管理者を定めたときは、遅滞なくその旨を届け出なければならない。 指定数量の5分の1未満の危険物を貯蔵及び取り扱う場合は、消防長又は消防署長に貯蔵及び取り扱う100日前までにその旨を届け出なければならない。 不正解 (参照 法第11条の4等） 正解 指定数量5分の1未満であればその旨を届け出る義務はない。(参照 法第11条の4、火災予防条例（例）第46条） 5 / 10 危険物の指定数量に適切でないものを選べ 第2類の危険物 硫化りんの指定数量は100㎏となる。 第2類の危険物 硫黄の指定数量は100㎏となる。 第2類の危険物 鉄粉の指定数量は500㎏となる。 第2類の危険物 赤りんの指定数量は5㎏となる。 不正解(参照 危令 別表第3） 正解赤りんは第2類の危険物に該当し指定数量は100㎏となる。(参照 危令 別表第3） 6 / 10 危険物の試験方法に関し適切でないものを選べ 第3類の危険物 自然発火性物質及び禁水性物質の試験方法は水との反応性試験等が挙げられる。 第3類の危険物 自然発火性物質及び禁水性物質の試験方法は自然発火性試験等が挙げられる。 第4類の危険物 引火性液体の試験法として引火点測定試験が挙げられる。 第5類の危険物 自己反応性物質の試験法として自然発火性試験が挙げられる。 不正解(参照 危令 第1条の3等） 正解 第5類の危険物 自己反応性物質に対する試験は熱分析試験、圧力容器試験が挙げられる。(参照 危令 第1条の7） 7 / 10 危険物の指定数量に適切でないものを選べ 第2類の危険物 硫化りんの指定数量は100㎏となる。 第3類の危険物 カリウムの指定数量は10㎏となる。 第3類の危険物 ナトリウムの指定数量は10㎏となる。 第2類の危険物 黄りんの指定数量は4㎏となる。 不正解(参照 危令 別表第3） 正解 黄りんは第三類の危険物に該当し指定数量は20kgとなる。(参照 危令 別表第3） 8 / 10 危険物施設等に関し適切でないものを選べ 給油取扱所は固定した給油設備によって自動車等の燃料タンクに直接給油するため危険物を取り扱う施設を指す。 第一種販売取扱所は店舗において容器入りのままで販売するため危険物を取り扱う（指定数量の倍数が15以下）施設を指す。 第二種販売取扱所は店舗において容器入りのままで販売するで販売するため危険物を取り扱う（指定数量の倍数が15を超え500以下）施設を指す。 移送取扱所は配管及びポンプ並びにこれらに付属する設備によって危険物の移送を取り扱う施設を指す。 不正解 (参照 危令第3条） 正解 指定数量の倍数15を超え40以下が正しい。(参照 危令第3条） 9 / 10 指定数量以上の危険物を貯蔵、取り扱う場合に適切でないものを選べ 一時的に貯蔵又は取り扱う場合は、所轄消防長又は消防署長の承認を受けて10日以内の期間に限り行える。 危険物施設の許可等は消防本部及び消防署を設置している市町村では市町村長が許可権者となる。 危険物施設の許可等は消防本部及び消防署を設置していない市町村では都道府県知事が許可権者となる。 一の消防本部等所在市町村の区域のみに設置される移送取扱所では総務大臣が許可権者となる。 不正解 (参照 法第11条） 正解 一の消防本部等所在市町村の区域のみに設置される移送取扱所は、当該市町村長が許可権者となる。(参照 法第11条第1項第3号） 10 / 10 危険物施設に必要となる保安距離に適切でないものを選べ 危険物施設と同一敷地外にある住宅 10m以上の保安距離が必要となる。 特別高圧架空電線7000vを超え35000v以下 水平距離3m以上の保安距離が必要となる。 特別高圧架空電線35000v超 水平距離5m以上の保安距離が必要となる。 重要文化財、重要有形民俗文化財、史跡 水平距離150m以上の保安距離が必要となる。 不正解 保安距離は、製造所等の火災、爆発等の災害から付近の保安対象物（住宅、学校等）に影響を及ぼさないよう確保しなければならない距離（参照 危令第9条第1項第1号） 正解水平距離50m以上の保安距離が必要となる。ガス施設などは水平距離20m以上が必要となる。保安距離は、製造所等の火災、爆発等の災害から付近の保安対象物（住宅、学校等）に影響を及ぼさないよう確保しなければならない距離（参照 危令第9条第1項第1号） あなたのスコアは平均スコアは 79% 0% 問題を再開する 危険物：予想問題集ver13(危険物 その他) 前の記事 危険物：予想問題集ver15 次の記事
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