危険物：予想問題集 危険物：Ⅵ（危険物施設に関する保安規制関係） 危険物：Ⅵ（危険物施設に関する保安規制関係） 予防技術検定 危険物に関する問題 1 / 10 消火設備の設置基準に適切でないものを選べ 屋内消火栓設備 製造所等の建築物の階ごとに、その階の各部分から一のホース接続口までの水平距離が25m以下となるように設けること。この場合において、屋内消火栓は、各階の出入り口付近に1個以上設けなければならない。 屋外消火栓設備 防護対象物（当該消火設備によって消火すべき製造所等の建築物その他の工作物及び危険物をいう。）の各部分（建築物の場合にあっては、当該建築物の1階及び2階の部分に限る。）から一のホース接続口までの水平距離が40m以下となるように設けること。 スプリンクラー設備 スプリンクラーヘッドは、防護対象物の天井又は小屋裏に、当該防護対象物の各部分から一のスプリンクラーヘッドまでの水平距離が、有効散水半径以下となるように設けること。 水蒸気消火設備 蒸気放出口は、タンクにおいて貯蔵し、又は取り扱う危険物の火災を有効に消火することができるように設けること。タンクの内容積に応じ、当該内容積１㎥につ135kg毎時以上の量の割合で計算した量の水蒸気を24時間以上連続して放射することができるものであること。 不正解 正しい記載（参照 危令第20条等） 正解 タンクの内容積に応じ、内容積1㎥につき3.5kg毎時以上の量の割合で計算した量の水蒸気を1時間以上連続して放射できること。（参照 危則第32条の4第1項第2号イ） 2 / 10 自動火災報知設備の基準に適切でないものを選べ 自動火災報知設備の警戒区域（火災の発生した区域を他の区域と区分して識別することができる最小単位の区域をいう。）は、建築物その他の工作物の二以上の階にわたらないものとすること。 一の警戒区域の面積は、六百平方メートル以下とすること。 一の警戒区域の一辺の長さは、五十メートル（光電式分離型感知器を設置する場合にあっては、百メートル）以下とすること。 感知器は、床面に、有効に火災の発生を感知することができるように設けること。 不正解 （参照 危則第38条第2項） 不正解 自動火災報知設備の感知器は、屋根（上階のある場合にあつては、上階の床）又は壁の屋内に面する部分（天井のある場合にあつては、天井又は壁の屋内に面する部分及び天井裏の部分）に、有効に火災の発生を感知することができるように設けること。（参照 危則第38条第2項第3号） 3 / 10 危険物施設に対する消火設備（スプリンクラー設備）に適応しないものを選べ 建築物その他の工作物 第1類の危険物(アルカリ金属の過酸化物又は含有物を除く。) 第2類の危険物(引火性固体） 第4類の危険物 不正解 スプリンクラー設備は第2種の消火設備となる。（参照 危令別表5） 不正解 スプリンクラー設備は第2種の消火設備となり、電気設備等にも不適（参照 危令別表5） 4 / 10 危険物施設の所要単位に適切でないものを選べ 貯蔵所（外壁が耐火構造）は、延べ面積100㎡当たり1所要単位となる。 貯蔵所（外壁が耐火構造以外）は、延べ面積75㎡当たり1所要単位となる。 屋外の製造所等の工作物は外壁を耐火構造とし、水平最大面積を建坪とする建物とみなして延べ面積を算定する。 危険物は指定数量の10倍を所要単位とする。 不正解 （参照 危則第30条） 正解 延べ面積150㎡当たり1所要単位が正しい。（参照 危則第30条） 5 / 10 著しく消火困難な屋内貯蔵所に適切でないものを選べ 指定数量の150倍以上の危険物を貯蔵し、若しくは取り扱うもの 軒高が5m以上の平屋建てのもの 貯蔵倉庫の延べ面積が150㎡を超えるもの 不正解(参照 危則第33条第1項第2号） 正解 軒高6m以上の平屋建てのもの(参照 危則第33条第1項第2号） 6 / 10 第5種の消火設備の能力単位に適切でないものを選べ 消火専用バケツ（容量8リットル）電気設備及び第4類の危険物を除く対象物に対するもの➡3個にて1.0 水槽(消火専用バケツ3個付 容量80リットル） 電気設備及び第４類の危険物を除く対象物に対するもの➡1.5 水槽(消火専用バケツ6個付 容量190リットル） 電気設備及び第4類の危険物を除く対象物に対するもの➡2.5 乾燥砂(スコップ付 容量50リットル）第1類から第6類までの危険物に対するもの➡10.0 不正解（参照 危則別表第2） 正解 乾燥砂の能力単位は50Ｌの容量で0.5。膨張ひる石又は膨張真珠岩は160Ｌの容量で能力単位1.0（第1類から第6類の危険物に対するもの）（参照 危則別表第2） 第5種の消火設備の能力単位は、 ①第1類から第6類までの危険物に対するもの ②電気設備及び第4類の危険物を除く対象物に対するもの の二つのパターンに分かれる。（参照 危則別表第2） 7 / 10 第2種消火設備（スプリンクラー設備）の適応する区分でないものを選べ 建築物その他の工作物に適応する。 禁水性物質に適応する。 第5類の危険物に適応する。 第6類の危険物に適応する。 不正解 (参照 危令別表第5） 正解 禁水性物質は不適となる。他にも電気設備、第1類の危険物（アルカリ金属の過酸化物又はこれを含有するもの）等には不適となる。（参照 危令別表第5） 8 / 10 危険物施設に設ける消火設備に適切でないものを選べ 第1種の消火設備は屋内消火栓設備又は屋外消火栓設備が該当する。 膨張ひる石又は膨張真珠岩は160L を1能力単位とする。 水蒸気消火設備は第3種消火設備に属する。 所要単位とは消火設備の消火能力の基準の単位をいう。 不正解 消火設備の類は危令別表第5に、能力単位は危則別表第2に記載。所要単位とは消火設備の設置対象となる建築物その他工作物の規模又は危険物の量の基準の単位をいう。（参照 危則第30条 危則第31条 危令別表第5 危則別表第2） 不正解 消火設備の類は危令別表第5に、能力単位は危則別表第2に記載。所要単位とは消火設備の設置対象となる建築物その他工作物の規模又は危険物の量の基準の単位をいう。（参照 危則第30条 危則第31条 危令別表第5 危則別表第2） 9 / 10 第1種消火設備（屋内消火栓設備又は屋外消火栓設備）の適応区分でないものを選べ 建築物その他の工作物は適応する。 電気設備は適応する。 引火性固体は適応する。 第5類の危険物は適応する。 不正解 (参照 危令別表第5） 正解 電気設備は不適となる。(参照 危令別表第5） 消火設備とは、危険物施設の火災を有効に消火するための設備であり第1種から第5種に分かれる。 10 / 10 消火設備の種類と適応性に不適切なものを選べ 第1種 屋内消火栓設備又は屋外消火栓設備➡建築物その他の工作物に適応 第1種 屋内消火栓設備又は屋外消火栓設備➡電気設備に適応 第1種 屋内消火栓設備又は屋外消火栓設➡第1類の危険物（アルカリ金属の過酸化物等以外のその他の第1類の危険物）に適応 第1種 屋内消火栓設備又は屋外消火栓設備➡第2類の危険物（引火性固体）に適応 不正解(参照 危令別表第5） 正解 電気設備には不適。アルカリ金属・鉄粉等・禁水性物質・第4類危険物にも不適(参照 危令別表第5） あなたのスコアは平均スコアは 74% 0% 問題を再開する 危険物：Ⅴ（圧縮アセチレンガス等、指定可燃物及び少量危険物関係） 前の記事 危険物：Ⅶ（危険物の性質及び火災の予防並びに消火の方法） 次の記事
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