危険物：予想問題集 危険物：予想問題集ver8(警報設備等) 危険物：予想問題集ver8(警報設備等) 予防技術検定 危険物に関する問題 1 / 10 消火困難な製造所等に該当する規模でないものを選べ（著しく消火困難な製造所等を除く。） 高引火点危険物のみを100度未満の温度で取り扱うもの➡延べ面積600㎡以上の製造所 指定数量の倍数が1.2以上の危険物を取り扱う製造所 貯蔵倉庫の延べ面積が150㎡を超える屋内貯蔵所 指定数量の倍数が100以上の屋外貯蔵所 不正解 正しい記載(参照 危則第33条第1項第1号 危則第34条等） 正解 指定数量の10倍以上の危険物を取り扱うものが正しい。(参照 危則第34条第1項第1号等） 2 / 10 指定数量の倍数が10以上の製造所等に必要となる警報設備の区分に適切でないものを選べ 自動火災報知設備 消防機関に報知できる電話 非常警報機器具 拡声装置 不正解（参照 危令第21条➡危則第37条） 正解 警報設備は自動火災報知設備、消防機関に報知ができる電話、非常ベル装置、拡声装置、警鐘と規定（参照危令第21条➡危則第37条） 非常ベル装置の設置が正しい。（参照 危則第３７条） 3 / 10 著しく消火困難な屋内タンク貯蔵所への該当要件に適切でないものを選べ 液体の危険物（第6類の危険物を除く。）を貯蔵し、又は取り扱うもので液表面積が40㎡以上のもの（高引火点危険物のみを100度未満の温度で貯蔵し、又は取り扱うものを除く。） 高さが60m以上のもの タンク専用室を平屋建て以外の建築物に設けるもので、引火点が40度以上70度未満の危険物に係るもの 不正解(参照 危則第33条第1項第4号） 正解 高さ6m以上のものが該当(参照 危則第33条第1項第4号） 4 / 10 自動火災報知設備の基準に適切でないものを選べ 自動火災報知設備の警戒区域（火災の発生した区域を他の区域と区分して識別することができる最小単位の区域をいう。）は、建築物その他の工作物の二以上の階にわたらないものとすること。 一の警戒区域の面積は、六百平方メートル以下とすること。 一の警戒区域の一辺の長さは、五十メートル（光電式分離型感知器を設置する場合にあっては、百メートル）以下とすること。 感知器は、床面に、有効に火災の発生を感知することができるように設けること。 不正解 （参照 危則第38条第2項） 不正解 自動火災報知設備の感知器は、屋根（上階のある場合にあつては、上階の床）又は壁の屋内に面する部分（天井のある場合にあつては、天井又は壁の屋内に面する部分及び天井裏の部分）に、有効に火災の発生を感知することができるように設けること。（参照 危則第38条第2項第3号） 5 / 10 自動火災報知設備の設置を要する製造所に不適切なものを選べ（すべて指定数量10倍以上の危険物を取り扱うもの） 延べ面積500㎡以上のもの（高引火点危険物のみを100度未満の温度で取り扱うもの） 指定数量の倍数が100倍以上の危険物を取り扱う屋内にあるもの（高引火点危険物を100度未満で取り扱うものを除く。） 一般取扱所の用に供する部分以外の部分を有する建築物に設けるもの（高引火点危険物を100度未満で取り扱うもの並びに、開口部のない隔壁で区画されたものを除く。） 軒高が6m以上の平家建の建築物 不正解 （参照 危令第21条➡危則第38条第1項第1号） 不正解 屋内貯蔵所で自動火災報知設備を要するものを指す。（参照 危令第21条➡危則第38条第1項第1号ﾛ） 6 / 10 危険物施設に対する警報設備として適切でないものを選べ 自動火災報知設備 消防機関に報知することができる電話 非常ベル装置 拡声装置 警鐘 メガホン 不正解 （参照 危令第21条➡危則第37条） 正解 警報設備は自動火災報知設備等の5種類。メガホンは対象外（参照 危令第21条➡危則第37条） 7 / 10 著しく消火困難な屋内貯蔵所に適切でないものを選べ 指定数量の150倍以上の危険物を貯蔵し、若しくは取り扱うもの 軒高が5m以上の平屋建てのもの 貯蔵倉庫の延べ面積が150㎡を超えるもの 不正解(参照 危則第33条第1項第2号） 正解 軒高6m以上の平屋建てのもの(参照 危則第33条第1項第2号） 8 / 10 気体燃焼に適切でないものを選べ 予混合燃焼は気体燃焼に該当する。 拡散燃焼は気体燃焼に該当する。 非定常燃焼は気体燃焼に該当する。 蒸発燃焼は気体燃焼に該当する。 不正解 正しい記載 正解 蒸発燃焼は液体・固体燃焼に該当する。液面から蒸発した可燃性蒸気と空気が混合し燃焼するものを指す。 9 / 10 危険物施設に設置する警報設備でないものを選べ 自動火災報知設備は危険物施設に設置する警報設備として適切である。 消防機関に報知できる電話は危険物施設に設置する警報設備として適切である。 非常ベルは危険物施設に設置する警報設備として適切である。 放送設備は危険物施設に設置する警報設備として適切である。 不正解 (参照 危則第37条） 正解 一 自動火災報知設備 二 消防機関に報知ができる電話 三 非常ベル装置 四 拡声装置 五 警鐘などが該当。警報設備が必要になるのは、指定数量の10倍以上の危険物を貯蔵・取扱う製造所等となる。 (参照 危令第21条➡危則第37条） 10 / 10 自動火災報知設備の設置を要する製造所等に適切でないものを選べ 製造所又は一般取扱所 延べ面積500㎡以上（高引火点危険物のみを100度未満の温度で取り扱うもの。） 製造又は一般取扱所 屋内で指定数量の倍数が100以上のもの（高引火点危険物のみを100度未満の温度で取り扱うものを除く。） 製造所又は一般取扱所 一般取扱所の用に供する部分以外の部分を有する建築物に設けるもの（難燃材料で区画されたものを除く。） 不正解（参照 危則第36条の2、 危則第38条） 正解 耐火構造で区画されたものを除く。 警報設備が必要になるのは、一定規模以上の危険物施設となる。ただし、移動タンク貯蔵所は、警報設備は要さない。（参照 危則第36条の2、 危則第38条） あなたのスコアは平均スコアは 65% 0% 問題を再開する 危険物：予想問題集ver7(消火設備等) 前の記事 危険物：予想問題集ver9(貯蔵及び取扱い等) 次の記事
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