危険物：予想問題集ver8(警報設備等)

正解　蒸発燃焼は液体・固体燃焼に該当する。液面から蒸発した可燃性蒸気と空気が混合し燃焼するものを指す。

正解　軒高6m以上の平屋建てのもの(参照　危則第33条第1項第2号）

正解　高さ6m以上のものが該当(参照　危則第33条第1項第4号）

正解　一般取扱所のうち指定数量の倍数が100倍以上の危険物を貯蔵し又は取り扱うものは著しく消火困難な製造所などに該当。製造所等の規模及び構造、危険物の種類及び数量、取扱いの形態等から火災の危険性が高いと認められるものは、著しく消火が困難な製造所等として、第1種、第2種又は第3種の消火設備の設置が必要となる。(参照　危則第33条第1項　危則第33条第2項）

正解　(参照　危則第33条第1項第1号）

正解　一　自動火災報知設備
二　消防機関に報知ができる電話
三　非常ベル装置
四　拡声装置
五　警鐘などが該当。警報設備が必要になるのは、指定数量の10倍以上の危険物を貯蔵・取扱う製造所等となる。

(参照　危令第21条➡危則第37条）

不正解　自動火災報知設備の感知器は、屋根（上階のある場合にあつては、上階の床）又は壁の屋内に面する部分（天井のある場合にあつては、天井又は壁の屋内に面する部分及び天井裏の部分）に、有効に火災の発生を感知することができるように設けること。（参照　危則第38条第2項第3号）

正解　指定数量の倍数が100以上のものが正しい。(参照　危則第33条第1項第1号）

正解　警報設備は自動火災報知設備等の5種類。メガホンは対象外（参照　危令第21条➡危則第37条）

正解　耐火構造で区画されたものを除く。

警報設備が必要になるのは、一定規模以上の危険物施設となる。ただし、移動タンク貯蔵所は、警報設備は要さない。（参照　危則第36条の2、　危則第38条）